ジャーニーズ事務所のジャニー喜多川氏の事件との類似性を指摘される場合が多いが、今回の件はむしろラーメンズがホロコーストネタで炎上し、東京五輪オリンピック・パラリンピック開閉会式の制作・演出を解任された事件に近い。
ラーメンズの炎上
解任が2021年7月22日、ホロコーストネタは1998年だから、20年以上の間、日本では公認されていたネタが、オリンピックという国際的舞台に関わるにあたり、国際オリンピック委員会がラーメンズの身辺調査をしたら、国際的に見てアウトだった。
その時も、ツイッター上でラーメンズは炎上したが、オリンピックから降りると炎上は収まった。ラーメンズ側からすれば、自分からオリンピックに関わりたいと言ったのではなく、日本政府から懇願されて、引き受けたら、ラーメンズは不適任だと国際社会から叩かれ、撤退した。向こうからお願いして来て、向こうが断るのは、おかしくないかという話だが、依頼したのは日本政府で、不適任と判断したのは国際社会だから、仕方がない。
直接、ラーメンズを批判したのはアメリカのユダヤ人団体だが、国際オリンピック委員会の本部はスイスのローザンヌにある。ゴルゴ１３で有名なスイス銀行のあるスイスだ。東西冷戦時代に、永世中立を貫き、アメリカ政府からも、ソ連政府からも、自由で預金者の情報を公開しなかったので、世界中の汚れた金はスイス銀行に集まって繁盛した。西洋で金融業を営んでいるのはユダヤ人だ。キリスト教は利子を取るのを禁じているので、銀行業はユダヤ人の仕事に成る。そのユダヤ人が力を持つスイスに本部を持つ国際オリンピック委員会に対してホロコーストネタの説明をラーメンズは出来なかった。
チャップリンの映画「独裁者」はナチスを題材にしたコメディだったが、ユダヤ人社会にも受け入れられた。説明の仕方次第では、ラーメンズのホロコーストネタも通用した可能性がある。
日本社会においてはラーメンズのコントは人気も信用もクオリティもあり、ラーメンズであれば、ホロコーストをネタにしても、変な扱い方はしないはずだと、信用される。けれど、ラーメンズの知名度が無いヨーロッパに行ったときに、国際オリンピック委員会のあるスイス人を説得するのは難しい。
大崎洋氏の予言
ダウンタウンの初代マネージャーで吉本興業の社長や会長にもなった大崎洋氏が「ボクも逮捕されるんやろか」というタイトルで週刊現代2023年9月13日の記事で弘中弁護士と対談している。
大崎氏は2021年に東京オリンピックパラリンピック競技大会組織委員会の文化・教育委員会委員に就任している。この後、オリンピック委員会の理事を務めた高橋治之さん、元電通顧問・専務が１億９８００万円の賄賂を受け取ったとして逮捕されている。他にも、電通・オリンピック委員会関係者が複数名逮捕されている。
民間企業であれば許されている接待・接待費などが、税金などの公金が入ったオリンピック委員会において、みなし公務員扱いに成るので、一律違法として逮捕に至っている。
今回の松本人志氏の出来事も、日本国内では許容されていた行為が、国際オリンピック委員会（本部はスイスのローザンヌ。会長はドイツの弁護士トーマス・バッハ。）という国際社会の反社チェックを受けたときに、外国人からみて、アウトだったという話に成る。ラーメンズの件と同じで、吉本興業やダウンタウンや大崎氏がオリンピックや万博から手を引けば、炎上は収まる。
文春記事の内容は既出の公開情報だ
昔のロックバンドがファンのグルーピーの女の子とドンチャン騒ぎをしていたというのは、よくある話で。
「ガキの使いやあらへんで」の松本浜田のフリートークでも、松本人志は、
「以前、性的関係にあった女性の女友達から、メールで金銭要求の脅迫を受けていて、当時フェラーリに乗っていたので『フェラーリの件ですが』とメールが来るけど、女性からのメールで「フェ」から始まることあるか？」と話しているし
「すべらない話」でも松本人志氏は
「この話が表に出たら芸能生活終わるという、スキャンダルを抱えていた時期に、TV局前で、週刊誌やワイドショーのカメラが待機していて、行きたくないけど、収録があるから行くしか無くて、車で入って行ったら、『パシャパシャ』と一斉にフラッシュを焚かれて、マイクを突きつけられて、『終わった』と思ったら、記者から
『相方の浜田さんにお子様が生まれた件で一言メッセージをお願いします』
と言われて、『良かった』と思った」と話していて
Hな合コンをやっているぐらいの事は既出の話で、日本の視聴者には長く許容されてきた話だった。
今回の件も、被害者は刑事事件にしていないし、文春もコロナ以前（２～３年前）から持ち込まれて知っていた話を、刑事事件の時効が成立したタイミングで出している。
文春自体が裏付け取材をした結果、ボツにしたネタが、国際オリンピック委員会や万博事務局（BIE。the Bureau International des Expositions）が行った吉本興業に対する反社チェックの結果を受けての、記事であって、文春メインで動いた記事でも無い。
日本国内においては、法律上、黒でも白でも無く、グレーで何となく許容されてきた状況を、外国の公的機関が審査したときにアウトである可能性が出てきたわけで、説明責任を果たす相手は国外の機関に成る。
吉本興業も松本人志氏も週刊文春も巻き込まれているだけで、実際の当事者は大崎洋氏と国際オリンピック委員会やBIEだと私は考える。
